新学習指導要領を理解しよう！②「社会に開かれた教育課程」

　さて、前回新学習指導要領のポイントは４つ！と言いました。

覚えているかテストです。

次の（　　　　）にはどんなキーワードが入りますか？

１；社会の変化に目を向け、（　　　　　　　　）を実現すること。

２；教育課程を常に見直し、改善する（　　　　　　　　）を行う。

３；これからの子どもたちに育成すべき資質・能力の３つの柱

　①「何を（　　　）しているか、何が（　　　　）のか」

→生きて働く（　　　　　）の習得

　②「（　　　　）していること・（　　　　）ことをどう使うか」

→未知の状況にも対応できる（　　　　　　　）の育成

　③「どのように社会・世界と関わり、よりよい人生を送るか」

→学びを人生や社会に生かそうとする（　　　　　　力）・人間性」の涵養。

４；「（　　　　）・（　　　　）で（　　　　）学び（アクティブ・ラーニング）」の実現に向け、授業改善の取り組みを行う。

（答え合わせは、前日の記事で確認しましょう）

4年生、卒業生は、この時期これらがスラスラ言えないないと厳しいです！

今日こそは、頭に叩き込みましょう！

１「社会に開かれた教育課程」とは？そんなに大切？

さ　て、本日は４つのうち１の「社会に開かれた教育課程」についてみていきましょう！

　昨日紹介した「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領の改善及び必要な方策等について」中央教育審議会答申（2016年12月）では、新指導要領の在り方として、これまで学校の中だけで完結していた教育課程を、社会にも共有すべきだと提言しました。この考え方を「社会に開かれた教育課程」と言います。

　学校は一昔前まで、「教員だけが児童生徒を教える」という基本姿勢があり、なかなか外部の専門家を呼び授業をしたり、地域の方に子どもたちの活動を見守ってもらうことはしてきませんでした。最近は、生活科で町探検をするときに保護者に一緒にグループに入ってもらって、安全面を見ていただきながら小グループで行動させることも普通に行われるようになってきましたし、地域の歴史に詳しい方に講師になってもらうなども盛んに行われるようになっています。しかし、それは小学校段階では積極的に行っていても、中高の先生方にはまだ先生以外の方が学校に来るのを敬遠する傾向もまだあります。そこで、この答申でさらに全ての学校において「地域の方の教育力」を学校の教育と連携させることを求めています。

　もう一つ大きなものに、学校で教える内容が「机上の知識」となっているのを、「知識がこれから生きていく社会と大きく関わっていることを意識して授業をしよう！」ということです。今学んでいる内容が、世の中ではこのように生かされているのだ！と授業ごとに話をすることで、「勉強やっても、大きくなって使わないし・・・」と思わなくなるでしょう。特に日本の子どもたちは学力調査の結果は良いが、学ぶ意味についてはあまり感じていないという意識調査の結果もあります。

　何をいつどのように教えるかという「教育課程」は、各学校が決めるものですが、これからはただ機械的に学ぶ内容を並べる「教育課程」ではなく、社会や世界とのつながりを意識して「よりよい教育を通じてよりよい社会をつくる」という理念を踏まえ、教育課程を定めていく必要があります。

　多分みなさんも、二次関数を学ぶときに機械的に暗記するか、学んでいても「こんなの自分がなりたい職業には関係ない」などと思ったのではないでしょうか？

　このような、日本の「知識」は世界トップレベルでも、「学ぶ」ことが将来の自分に生かされるという意識が持てないのでは、これからの何がおきてもおかしくない時代に、その変化に対処できる応用力を自分から身についていくことはできません。

　このように「社会に開かれた教育課程」というキーフレーズには、この二つの視点があルことを覚えておきましょう！

２　答申の原文をしっかり読む！

このような意味を意識しながら、答申の次の文章を読んでください。

(略）これからの教育課程には、社会の変化に目を向け、教育が普遍的に目指す根幹を堅持しつつ、社会の変化を柔軟に受け止めていく「社会に開かれた教育課程」としての役割が期待されている。このような「社会に開かれた教育課程」としては、次の点が重要になる。

①社会や世界の状況を幅広く視野に入れ、よりよい学校教育を通じてよりよい社会を創るという目標を持ち、教育課程を介してその目標を社会と共有していくこと。

②これからの社会を創り出していく子どもたちが、社会や世界に向き合い関わり合い、自らの人生を切り拓いていくために求められる資質・能力とは何かを、教育課程において明確化し育んでいくこと

③教育課程の実施に当たって、地域の人的・物的資源を活用したり、放課後や土曜日等を活用した社会教育との連携を図ったりし、学校教育を学校内に閉じずに、その目指すところを社会と共有-連携しながら実現させること。

＊答申の「第1部学習指導要領等改訂の基本的な方向性」「第4章　学習指導要領等の枠組みの改番と「社会に開かれた教育課程」」「１.「社会に開かれた教育課程」の実現」より

３　新指導要領の基本中の基本

　新指導要領には４つの重要なキーワードがあると申しましたが、実は残りの３つは、この「社会に開かれた教育課程」を実現するための方法であることは、この答申が出る1年前の「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について」に書かれており、「チーム学校」「アクティブ・ラーニング」「カリキュラムマネジメント」はそのための方法として明確に説明されています。

　さらに、地域の教育力との連携を強化する意味からも、下図のように「学校運営協議会」「地域学校協働本部」の設置なども必要であるとされています。